将来AIによって仕事がなくなる！？人工知能と雇用について調査してみた

 

「AIでどんな仕事がなくなるんですか？」

「これからはどんな職種が生き残りますか？」

 

今回はAIの影響で無くなる仕事について調査しました。

AIと雇用がここまで話題になったのは、オックスフォード大学のオズボーン准教授とフレイ博士による論文の影響です。

 

「THE FUTURE OF EMPLOYMENT: HOW SUSCEPTIBLE ARE JOBS TO COMPUTERISATION?」という論文で、”２０年以内に労働人口の47％が代替可能と発表”しました。

そこからAIと雇用について色々な研究がおこなわれています。

 

有名なのは野村総研やマッキンゼーによる研究です。

野村総研なんかは先ほどのオズボーン准教授と共同研究をして、「日本におけるコンピューター化と仕事の未来」という論文を発表しています。

 

この他にも書籍なんかは色々と出ていて、その辺りも色々と勉強しました。

今回はそんなAIで仕事がなくなるのかについてまとめていきます！

 

オックスフォード大学や野村総研が予想する無くなる仕事一覧

まずは先行研究ということで、オックスフォード大学や野村総研が予想している無くなる仕事をまとめていきます。

 

 

 

オックスフォード大学の研究は、”10～20年でなくなる可能性が高い職業”です。

一方の野村総研の研究は、”数十年の間で約49%がAIによる自動化の影響を受ける”と結論を出しています。

ただよく読むと、「仕事の需要が減少する意味ではない」とも書かれていました。

 

今回色々な論文や書籍を読んで、”「AIが半分の職種をなくしてしまう」という言葉が独り歩きしている”と強く感じました。

職種が減るのは間違いありませんが、実際に”10～20年で減るのは現就労者数の1〜2割程度”です。

なぜオックスフォード大学や野村総研の研究とここまで違いがあるのかを解説していきます。

 

主夫・主婦はいつなくなる？

今回は誰でもイメージしやすい主夫・主婦業を例に考えていきます！

もしAIの普及で職種がなくなるのであれば、家事がなくなっても不思議ではありません。

今も色々な家電が便利になっていますが、”家事時間の平均は１日2.5時間程度”と言われています。

 

 

ここではどのくらい自動化できるかを検討します。

今後10～15年で発売予定の家電も込みです。

 

 

食洗機やロボット掃除機はすでにありますが、他にも”料理や服を畳むのも自動になっていく”予定です。

パナソニックが発表した自動洗濯機やロンドンで発表されたアーム式の調理ロボットが、市販化まではいかないまでもプロトタイプとして存在しています。

 

このように技術の進歩で凄まじく便利な世の中になっていきます。日常の料理はボタンを押すだけになるわけですからね。

しかし、これで主夫主婦はなくなるでしょうか？

 

イメージしてもらえばわかるように、細かい部分はなくなりません。

例えば机を掃除したり、本棚のちょっとしたほこりを取ったりするのはこの世界でも人です。

 

単純に考えても、”頻度が少ない家事”や”わざわざ何かを買うまでもない家事”というのが存在しています。

これと同様なことが色々な職業でも起こるわけです。

 

つまり、”今までメインでおこなっていた仕事は自動化されていきますが、他の細かい部分は残るので職業自体は残り続けます。”

今のAIは特化型なので、人の汎用性が活かされる形ですね。

 

これは人を褒めているのではなく、”AIの普及によって多くの仕事が誰にでもできるようになる”という意味です・・・。

簡単なのは良いですが、辛くも楽しくもない仕事をどう捉えるかは人によりますね。

 

AIによる雇用代替について考えるときのポイント

今回は誰にでもある家事を例にしましたが、AIと雇用代替について考えるときはポイントが３つあります。

 

 

それぞれ解説していきます！

 

１．職種で見るのではなくタスク単位で見ないと正確性に欠ける

 

１つの職業でおこなっている作業は単一的なものではなく、種類の違う作業を複数こなしています。

コンビニの店員さんを例としても、レジ打ちだけではなく接客や品出し、宅配便の手配、調理などが挙げられます。

 

”AIによって職種がなくなる未来を描くのであれば、これらのような「すべての」タスクを代替しなければなりません。”

オックスフォード大学の有名な研究では職種単位で技術的な代替可能性を数値にしたわけですが、研究者は現場のタスクを主観的に算出しています。

 

つまり自動レジが導入されたからといって、コンビニ店員がなくならないように完全な雇用代替を考えるには、”その職種のタスクについて知る必要がある”のです。

ちなみにタスク単位で雇用代替についての研究があります。

2017年にマッキンゼーが発表した「未来の労働を探求する：自動化、雇用そして生産性」というレポートです。

 

この調査では、”完全に代替される職業は全体の5%未満”と言われています。

オックスフォード大学の研究とは雲泥の差です。

とはいえ、”全業種の6割は30%近い部分的な代替”がおこなわれます。

 

２．技術可能性よりも費用対効果が重要

 

企業がAIやロボットを導入するかどうかは、”費用対効果次第”です。

技術的に効率化が図れるからといって、人の方が費用対効果が良いのであれば代替はおこなわれません。

 

また「投資した分の効果が得られるのか？」という疑問のあるタスクもあるでしょう。

大企業の事務員比率もIT化によって3%以下になっているので、それ以降は費用対効果も落ちてしまいます。

 

職種によっては、”AIよりもIT化を進めたほうが堅実に効率化を図れる”のが現状です。

他にも日本型の雇用でいえば 「解雇権濫用の法理」の影響で雇い続けなければならず、”人を雇い続ける方が合理的という判断もある”でしょう。

すでに雇っていればコストは変わらないので、技術的に可能でもすぐに代替されるのは一部の業種のみです。

 

３．AIは汎用でないし、メカトロニクスも追いついていない

 

第3次AIブームが来ましたが、まだ特化型のAIが中心です。

主要なタスクがAIによって代替されたとしても、細かい作業は人がこなす必要があります。

 

そもそもAIは汎用ではありませんし、手や足もAIほど成長できていません。

特に”メカトロニクスにおいては費用が多くかかるため、今の技術でたまにしか出ない業務を機械化するのは現実的ではありません。”

無人レストランもありますが、実際には接客する店員がいて、それをマネジメントする店員さんもいるのが多数です。

 

 

ファミリーマートとLINE Clovaのファミマミライという構想では、”接客業務が中心のコンビニ店員という働き方”に変わっていました。

そうなると、完全に代替されるのはもう少し先になりそうです。

 

そもそも日本の生産年齢人口は減少し続けている問題

「日本の絶望的な未来予測総まとめ！日本のやばすぎる将来とは！？」でも説明しましたが、”日本は大きく人口を減らし過去に例を見ない超高齢者大国”になっていきます。

そうなると、生産年齢人口も減っていくのは当たり前ですよね。

 

国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」を元に今後の生産年齢人口を見ていきます！

 

 

このように”5年単位で数百万人も減少”しています。

つまり、今後は仕事がなくなるよりも労働力不足に悩まされるというわけです。

 

こんな現状なので、女性の労働者数や働く高齢者、外国人技能実習生などで人手不足を解消しています。

とはいえ、この”人口減少は簡単に止まるものではないので、今後労働力不足の方が深刻になるのは明らか”です。

 

”AIによる仕事の代替は、日本にとって労働力の減少を補完してくれるので、不幸中の幸い”といえます。

逆に人口増加が起きている国で、「AIが普及して仕事が減少」する方がかなりキツイですよね・・・。

 

代替されると考えられる５つの職業を検討してみた

１．ドライバー

 

自動運転技術はすでにできているので、”路線バスやタクシーが自動運転になるのは時間の問題”です。

自動運転は５段階のレベルにわかれていて、今のレベルは主に１～２となっています。

 

しかし、”アウディが発表したコンセプトカーにはレベル4の自動運転車がすでに存在”しています。

量産型のモデルでレベル3のものもありますが、”法整備の方が追いついていません。”

 

バスやタクシーであれば、料金徴収機能が確立してしまえば人が運転する必要はなくなります。

新しい仕事としては、問題が発生した場合のサポート担当者が考えられます。

また”運転手の中で運転をするだけという人は少ないので、実際には細々とした作業が主な業務”です。

 

２．翻訳者・通訳

 

翻訳アプリは色々ありますが、”Google翻訳を見ると１年単位で大きく進化”しています。

2018年時点の翻訳でも、かなりの精度です。

 

ただし、翻訳者には専門分野ならではの言葉や表現を使うことに価値があります。

これを考えるとビジネスの場面では、まだ翻訳者が必要になるでしょう。

 

一方でただ英語ができる程度の通訳は淘汰されていきます。

すでに”通訳機も存在していて、ポケトークWは74以上の言語に対応”しています。

 

 

現状でも日常レベルの会話であれば、通訳は必要ありません。

専門分野に関しても、時間の問題でしょう。

 

３．プログラマー

 

意外と知られていない気がしますが、AIによる代替可能性が大きい業種です。

基本的にパソコンで完結する知的労働ですし、法律の問題もありません。

 

AIによるプログラミングができれば、内容をチェックする人員だけいれば足ります。

そうなれば”大幅な人件費削減ができ、費用対効果も高め”です。

 

 

アメリカのライス大学では、「Bayou」という自動コーディング支援システムを発表しています。

ただし、ドライバーと同じく完全に代替されるわけではありません。

 

”クリエイターとしての能力の高いプログラマーは、自動プログラミングでより簡単に早く作れます。”

一方で、単純な作業しかできないプログラマーは淘汰されていきますが、実際にどのくらいいるのかは不明です。

むしろ自動プログラミングで、誰にでもプログラミングができる世の中になっているでしょう。そうなると、プログラミングスキルよりも発想力や創造力の方が必要になってきそうです。

 

４．事務員

 

事務員もAIやITによって、効率化が図りやすい業種です。

プログラマーと同じくパソコンで完結しますし、処理ルールも難しくありません。

 

ただし事務作業においては、”「AI」による淘汰よりも「IT」の方が影響は大きい”です。

先ほども言ったように、大企業はIT化によって事務員が3%以下にまで減っています。

 

IT化を徹底すると、数人がメイン業務の合間に事務作業をするだけで終わります。

ここまで徹底した効率化を図れれば、AIに投資をする必要はありません。

 

 

５．コールセンター・オペレーター

 

オペレーターの業務は代替されるといわれていますが、”まだ10～15年は代替されない”と考えられています。

コールセンターの業務はマニュアルが徹底されているので、単純なオペレーションであれば代替できます。

 

実際にAIがチャットボットによって、応対している企業も多いです。

ただし、人が行う対面でのコミュニケーションが効果的な場合もあります。

 

例えば、残業が多い社員にアラートを出すときに、パソコンにポップアップを出すよりも人が電話で伝えるとはっきりとした効果が出るという結果も出ています。

また”今のAIは意味を正確に捉えたコミュニケーションができず、対人業務ではまだ雇用が残る”でしょう。

 

汎用型ロボットが人を超えたときに、労働者減少が本格化する

 

ここまで数十年の未来を調査していきましたが、”本格的な労働者減少が起きるのは汎用型ロボットが人を超えたとき”です。

基本的に今販売されているAIやロボットは特化型のものばかりです。

 

AIと話せる風にはなっていますが、実際には「どうしたら人と話しているように見えるか？」というのを考えて作られていて、実際に言葉を理解して返しているわけではありません。

しかし「研究者へのアンケート」では、”７割近くの研究者が10～20年以内に汎用型人工知能ができる”と答えました。

 

こうなるとそれほど遠くない未来に汎用型のロボットが普及し、労働の必要がない世の中が来るかもしれません。

とはいえ、”いきなり労働が無くなるわけではなく、初めに主要な労働が特化型のAIで置き換わってから”です。

汎用型のロボットが普及し始めるのはだいたい2030年～40年ごろになると思いますが、このときも生産年齢人口が大きく減少します。

 

 

表を見ても、”2030年から2040年の10年間で1000万人単位減少している”のがわかります。

労働力の減少と汎用型AI・ロボットによる労働代替がマッチするので、大きな混乱は避けられそうです。

 

まとめ

ここまでAIと雇用について解説してきました。

実際には10年20年で働けなくなるという未来にはなりませんが、人が働かなくても良い未来はそう遠くありません。

 

今後は今まで主要だった仕事が減少し代替されていきますが、”仕事が完全に無くなるのはもう少し先になる”でしょう。

”日本は人口減少が問題でしたが、AIと雇用について考える上では不幸中の幸い”でした。

 

AIによる代替が行われるからクリエイティブな仕事へ移行した方が良いという意見もありますが、”特別何か目指すものがないのなら何もしなくても良いというのが正解かも”しれません。

AIと仕事について気になっていた方は参考にしてみてください。